究極なゴミ・コストの削減は、ごみを出さない事ですが、実際にはそうはなりません。まずはすべてのゴミの発生源ごとにその発生原因と材質・量などを調査します。調査したゴミを内容別に細分化し、リサイクルが可能なものを選り分けます。その地域によって、どのような回収業者などがあるか判りませんが、従来は有償で廃棄していた紙ゴミやプラスチック廃棄物などをリサイクル業者に渡すなどにより、ゴミ費用が削減されます。ひとりの方でもこうした分別を徹底できなければ、周りの方々も守らなくなり全体的に予定していた年間のごみ量と処理費用が変わってきますので組織全体の一丸となった取組みが重要です。 分別への調査と方針がきまれば、それらに必要な器具が必要となります。まずは、発生元ごとにゴミの削減を徹底しつつ、どうしても出たゴミをリサイクルできる物は材質別に回収容器などを用意します。工場における各工程現場からオフィスでのデスクサイドまでと、フロアなどの中間回収による容器、それらの集めた物を運ぶ搬送機器、最終保管所(ゴミステーション)まで、途中で混ざることなく上から下へ流れる川のごとく効率的に行なわれなくてはいけません。人々の意識付けと間違いによる混入を防ぐ表示方法です。ゴミ分別回収容器などのメーカーでは、自社商品に取り付ける為の便利な表示シールを用意していたり、市販で売られている物もあります。ですが、それらの表示では効果が出にくい場合や、項目に無いものに対しては、自ら作らなくてはならないのも事実です。きっちりと分別が進みますと当然ながら最終保管場所は分別されたゴミ(資源)で溢れかえることになるでしょう。業者が毎日引き取りをしてもらえるのであれば別ですが、そうでなければ嵩を減らす必要が出てきます。回収効率を上げる為にもごみの減容化が望まれます。今までは、気軽に捨てていたゴミが再び資源として戻すことが大切とされている中で、府が推進しています循環型社会形成として数多くのリサイクル業者が生まれ、今まで楽な処理方法としての埋立て又は焼却は難しくなり、従来よりも処理費用が上がることが考えられます。早い段階でリサイクルが可能なゴミの分別が必要とされており、こうした取組みが処理費用の削減とともに、資源保護としての環境対策にもつながります。